健康経営宣言

健康経営推進体制

課題と効果

「健康経営で解決したい経営上の課題」

人的資本経営を重要視し、従業員が常に良好なパフォーマンスを発揮できる事業環境の構築。

「健康経営の実施により期待する効果」

ヘルスリテラシー向上や運動習慣の定着に向けた支援など、各種健康経営施策を速やかに実施することで、健康意識を高めワークライフバランスの充実をはかる。その結果、社員一人ひとりのパフォーマンス向上を期待し、企業価値向上につながる。

健康経営推進のための主な課題に対する取り組みと数値目標

1. 定期健康診断の要再検査の受診率向上 当社は全国に支店・作業所があり、単身赴任者を含め、働く環境が多様です。そのため場所に関らず健康管理を充実させることが大切だと考えています。
人間ドック受診費用補助制度やヘルスケア研修の充実を通じて、従業員が自ら健康づくりに取り組める体制を整え、再検査受診率の向上を図ります。 2. 喫煙率改善 健康診断時の問診票では喫煙率が29.0％と、全国平均より高い状況にあります。
オンライン面談や医薬品提供を組み合わせた禁煙サポートプログラムの実施、禁煙タイムの運用など、多角的な支援により喫煙率の低下を目指します。 3. BMI数値の適正（18.5～25.0）者の比率向上 スポーツクラブの入会促進や各種クラブ活動の奨励、ウォーキング大会の開催により、運動習慣を持つ社員は35.8%と全国平均を上回っています。
今後は運動習慣の定着に加え、食生活改善など生活習慣全体を支援し、BMIのさらなる適正化を進めます。 4. 朝食欠食率の低減 食事・睡眠・運動のうち、とくに食習慣にはまだ改善の余地があります。
規則正しい生活リズムが整うよう、今後は朝食の習慣化につながる社内施策を検討し、健康的な日常をサポートします。 5. 男性育休取得率の向上 2024年度の男性育休取得率は50.0%と全国平均を上回っています。
今後は制度の認知向上や取得しやすい職場環境づくりをさらに進め、より多くの従業員が安心して育休を利用できる体制を目指します。 6. 有給休暇取得率の向上 従業員のワークライフバランス向上を重要な項目として位置づけ、有給休暇取得率の向上に取り組みます。
休暇制度の周知や運用改善を図り、休みやすい環境づくりを一層進めていきます。

健康経営の成果

1. ストレスチェック受検率向上 2025年度のストレスチェック受検率は95.2%です。
各部署での受験勧奨が受験率の向上につながりました。 2. 健康ポータルサイトへの登録率向上 2025年度の健康ポータルサイト“ペップアップ”への登録率は94.7%と高い登録率を保っています。
毎年の未登録者への登録勧奨・新入社員への説明が登録率の向上につながりました。
※ペップアップ：自身の医療費データや健診結果等が閲覧できる健康ポータルサイト。生活習慣の見直しやヘルスリテラシーの向上、疾病の発生予防に活用。

取り組み施策

〈健康意識の向上と疾病の予防〉

〈職場環境の改善、ヘルスリテラシーの向上〉

〈健康な身体づくり〉

－運動不足解消－

－食生活改善－

－禁煙を推進－

従業員の健康度（ストレスチェック）

※ストレスチェック80問版(新職業性ストレス簡易調査票：The Brief Job Stress Questionnaire)にて測定

従業員エンゲージメントスコア

健康経営優良法人認定

スポーツエールカンパニー認定